結婚したので保険を見直したいのですが。

結婚したからといって、すぐに保険を見直さなくてはいけないというものでもありませんが、お互いが独身時代に契約していた保険の内容を確認することは必要です。
結婚したあとも、しばらくは共働きを続けられるのであれば、当面、大きな死亡保障は必要ないと思われますが、奥様が専業主婦になられる場合は、ある程度の死亡保障が必要になってきます。まずは、お二人で話しあって、今後の方向性を考えることからはじめましょう。お二人に収入があるあいだは将来に備えて貯蓄を最優先しましょう。

家計に不安を感じています。保険を見直したほうがいいでしょうか?

まず、家計の支出の記録をとって、何にどの程度のお金を使っているのかを把握することから始めましょう。その結果、無駄な支出や使い途がわからないお金も無く、保険料が多いようであれば、掛金の安い保険や共済に切り替える方法もあります。家計をきちんと把握することで、不安を感じる原因がはっきりすれば、保険の見直しが必要かどうかもわかります。保険料以外に原因があることも少なくありません。

今の保険、いざという時役に立つか不安です。

まず、自分にとって、「いざ」という時はどんな時なのかを考えてみましょう。例えば、子供が小さい場合は今後の教育費が必要ですが、子供が成人してしまえば、教育費を考える必要はありません。つまり、子供が生まれた、家を買った、退職したなど、ライフステージが変化する時々で保険の見直しのタイミングといえます。「いざ」にもいろいろな場面があります。差し迫った「いざ」を考えながら保険を定期的に点検していくことをお勧めします。

子供が生まれたので保険を見直したいのですが。

お子様が生まれた場合、万一の場合のお子様の教育費と養育費を保障額に加える必要があります。問題は、教育費をいくらで見積るかです。塾やお稽古ごとの費用まで含めるのかどうかで数百万円の違いがでてきます。文部科学省や日本学生支援機構の資料によれば、幼稚園から大学まですべて国公立とした場合、自宅通学の場合で８６０万円ほどは必要になると報告されています。万一の事態が起こった場合に、奥様が働いて収入を得るという前提で見直されることをお勧めします。

我が家にとって必要な保障額は一体どれぐらいなのでしょう。

必要保障額は、それぞれのご家庭によって異なりますが、死亡保障の場合、一般的には次のような方法で計算します。
「今後の総支出見込額−今後の総収入見込額」で計算し、答えがプラスであれば、その額が必要保障額と考えることができます。
総支出見込額：日常の生活費、子どもの教育費、住居費、予備費等の総額です 。
総収入見込額：公的遺族年金、死亡退職金、妻の老齢年金、妻の勤労収入などの総額です。
お子さんのいらっしゃるご家庭であれば、一般的に子供の年齢が小さいほど必要な保障の額は大きくなり、お子さんが大きくなるにつれ必要保障額は小さくなっていきます。

今の保険が自分にあっているかどうかを知りたいのですが。

自分が保険に求めたい内容を確認しましょう。
保険でカバーしたいことは、万が一のときに残される家族の生活？　自分の病気やけが？　自分の老後の暮らし？
通常、保険の利用目的は死亡保障、医療保障、介護保障、老後保障などに分けることができます。医療保障もガンや特定の病気に手厚いタイプ、死亡保障も貯蓄性を兼ね備えたタイプもあります。
この中で、「自分はこの保障を求めている」はっきりすれば、その内容にあった商品を探すのは案外簡単です。

保険料が負担になっているので、保険を見直したいのですが。

支払う保険料の額を引き下げるのは案外簡単です。保障内容を絞り込むこと、貯蓄性を期待せずに掛け捨てタイプを利用すること、例えば勤務先のグループ保険や共済などの利用、などです。
その際に注意するのは、安易に保障の額を下げすぎないこと、適切な保障額を維持することです。死亡保障の場合は今の契約を延長保険や払い済み保険に変更できれば、保険料の負担なしに、あるいは保険料を引き下げて保障額を維持することができます。

多くの種類の保険を契約しているので、どうなっているのかわからなくなっています。

保険の棚卸し表をつくりましょう。
できれば一枚の紙に、契約ごとの死亡保険金の額（病気死亡、災害死亡別）、入院保障日額、保障期間（何歳までの保障）、保険料（掛金）の額、保険料払込期間などを一覧にしてまとめます。こうすれば、重複している保障や大きすぎる保障、逆に不足している保障などもすぐにわかります。無駄な保険があればそれを見直すきっかけにもなります。

子供が生まれたので子ども保険か学資保険に入りたいのですが。

将来の子どもの教育費の資金準備のためであれば、「払込保険料の総額」と「受け取ることができるお祝い金や満期金の総額」を必ず比較してください。受け取る金額の方が少なければ元本割れと同じですから貯蓄代わりとはいえません。また、子どもの保障のためであれば、親の保険に特約を付加してカバーする、子ども専用の共済などで備える、などの方法が効率的です。

保険商品がたくさんありすぎて、どれを選んで良いのかわかりません。

まず、保険の利用目的をはっきりさせることが大切です。あとは、病気などで死亡したり入院したりする確率の問題ですが、これは誰も予測できません。したがって、予算や保障内容を比較検討し、最後は「エイ、ヤ−」で決めることになりそうです。保険料や保障内容の比較にはインターネットを利用しても便利です。迷ったときには、ＦＰなどの専門家に相談されることをお勧めします。

子供が独立したので、今後は老後の病気に備えたいのですが？

60歳、65歳と年齢を重ねてくると、体にいろいろな不都合が生じ、病気での入院や介護状態などに陥る不安が現実化してきます。老後の病気の備えとしては、医療保険、介護保障保険などもありますが、すべて保険で備えようとするのは無理があります。今後は、在宅医療を促進する方向性が打ち出されていることから、保険以上に預貯金で備えることが大切になってくると思われます。公的な医療保険や介護保険には、所得に応じた自己負担限度額が設けられていることから、最低限の医療保障を確保しながら、預貯金との役割分担を考えることが必要になりそうです。

年金で生活できるかどうか心配なので、民間の年金保険を検討したいのですが。

毎年の誕生日に、今までの公的年金の加入記録やそれに応じた年金額が示されている「ねんきん定期便」が日本年金機構から送付されます。この通知で、自分の年金がいくらぐらいになるのか予想してみましょう。あわせて、老後はどのような生活を送りたいのかを考えます。そうすれば、不足する金額が予想できます。この不足額が、個人年金保険で備える額と考えることができます。個人年金には、６０歳や６５歳など受取り開始年齢を定めて契約し、その年齢から一定期間（１０年、１５年など）支払われるタイプや生きている限り年金が支払われる終身タイプがあります。早い時期から老後に備えることは良いことですが、その前に子どもの進学や結婚、住宅などの資金も必要になるため、無理のない掛金の範囲で契約し、あわせて貯蓄でも準備しておきましょう。